資産運用

【資産運用_5】投資初心者にオススメの投資対象について

私は投資対象は投資目的とリスク許容度で決めるものだと思いますが、投資をこれから始める人や始めて間もない場合などだと、明確な投資目的とリスク許容度が決まっていないケースもあると思います。

例えばですが、「明確な金額や目的は定まっていないが将来の資産形成のために投資を始めたい」とか「自身のリスク許容度がどれくらいかいまいちわからない」などといったような感じです。

こういった場合、「とりあえずやってみてから色々考える」、「投資をやりながら勉強したい」といった感じで投資をする人もいるかと思います。

そこで今回は私のオススメの投資対象を、上記のように投資目的やリスク許容度が明確でない場合を想定して書いていきたいと思います。

※オススメ度もMAX★5で記載します

※私の主観を基にオススメはしますが、投資は自己責任となりますのでご了承ください(自己責任で投資行為や投資判断をしてください)

オススメ①:株式のインデックスファンドに長期投資(オススメ度★★★★★)

まず最初にオススメしたいのは株式を対象にしたインデックスファンド(投資信託やETF)への長期投資です。

ここでいうインデックスファンドは全世界株式先進国株式などで、分散がしっかり効いていて、かつ利益の成長が将来的に見込めるものに限ります。また、運用手数料が安いことも必須条件です。

こういったファンドを時間分散しながら資金投入し、10年以上の長期間保有するのをオススメします。

私が全世界株式先進国株式のインデックスファンドをオススメする理由は、過去の歴史から考えると、長期で見た場合は100%を超えるリターンが高確率で見込めるからです。

株式は勝者と敗者が必ず出るゼロサムゲームではなく、企業や経済の成長により、多くの参加者で利益を享受することが可能である投資です。

もちろん必ず資産が増える、勝てる、というわけではありませんが、過去数十年規模で見たときに年の平均リターンが100%を超えているのは非常に魅力的です。

なお、私が2023年段階でのオススメのファンドは、

  • eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)
  • eMAXIS Slim 先進国株式インデックス

この二つです。

オススメ②:優良企業の株式(個別株)に長期投資 (オススメ度★★★★)

先ほども記載しましたが、株式はゼロサムゲームではなく、先進国や全世界規模でみれば株式市場は期待値がプラスですので、優良企業を選定し、個別株への長期投資はオススメとなります。

ただし、個別株は買う銘柄次第でインデックスファンド投資に比べて格段にリスク(ボラティリティ)が大きくなるため、インデックス投資よりも遥かに投資対象の勉強が必要になってきます。(優良企業の選定のためにある程度の勉強が必要です。)そのため、投資をやりながらしっかり勉強していきたい人には個別株はとても向いていると思います。一方、投資の勉強に多くの労力と時間を割くことが出来ない人は個別株投資はやると危険です。そういう人は無理に個別株には手を出さず、インデックス投資を行いましょう。

また、個別株はインデックス投資と違い、購入する企業ごとに株価がありますので、分散投資をしっかり行うとかなりの資金を要します。なので、初心者で個別銘柄の売り買いの判断に自信がまだ持てない人や資金に不安がある人は、1株単位で購入が出来る証券会社を利用するようにしましょう。

オススメ③:先進国債券に長期投資 オススメ度★★

資産の分散を考えた場合、株式一辺倒にしてしまうと、大きな株価下落局面に遭遇した場合、一時的に大きく資産が減ってしまう可能性があります。

その際の緩衝材として、投資から退場しないための保険として、株式とは異なる値動きをする債券をポートフォリオに組み込んでおくというのは悪い考えではないと私は思います。

ただし、ここで私がいう債券はリスクの大きいジャンク債などではなく、安全性の高い先進国債券や米国債券などに限定しております。

オススメ④:先進国REIT(不動産投資信託)の長期投資 オススメ度★★

REITの長期投資も安全性の高い債券の長期投資をオススメする理由と全く同じです。

株式一辺倒のポートフォリオに比べて防御力が高まることが期待できます。

REITに関しても私が推奨するのは先進国などの安全性が高いものだけとなります。

まとめ

私がオススメする投資は基本株式の長期投資となります。

インデックス投資と個別株のどちらがより良いかは人によって変わってしまいますが、投資の勉強を積極的に行える人は個別株の方も検討してみると面白いのではないかと思います。

また、自身のリスク許容度に合わせて、債券やREITをポートフォリオに入れて資産の防御力をあげていくと景気後退や経済にショックが起きたときの退場の危険性を下げることに期待が出来ます。

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